ヒューマン三重(伊藤真哉:代表)は、IT分野の派遣技術者の研修・人材育成センターです。携帯電話やモバイル通信インフラにおける5Gエンジニアや仮想化ネットワーク技術者の人的リソースの開発を主要課題の一つととらえています。

5Gや仮想化エンジニアの育成

ヒューマン三重は、携帯電話やモバイル通信インフラにおける5Gエンジニアや仮想化ネットワーク技術者の人的リソースの開発を主要課題の一つととらえています。

5Gの巨大投資に沸くモバイル・携帯通信インフラ業界で、専門の技術者が求められています。また、基幹網から基地局網まで全てを仮想化した新しいモバイル・ネットワークづくりが始まろうとしています。

汎用サーバーのソフトウエアをアップデートするだけ

仮想化ネットワークの導入により、専用ハードの費用を削減できるだけでなく、設置済みの汎用サーバーのソフトウエアをアップデートするだけでワンランク上の通信網へと移行できます。設備投資の抑制とともに、迅速なスピードで5Gの通信インフラを構築できるのがメリットです。

キャリアからの需要増

「高速大容量、低遅延、同時多接続」という機能をフルに発揮するには、基幹網から基地局網まで全てに5Gの設備を導入する「スタンドアローン」のネットワークを構築する必要がありますが、ドコモ、KDDI、ソフトバンクの国内3大キャリアは当初、基地局網だけを5G設備にする「ノンスタンドアローン」で5Gサービスを始めます。仮想化ネットワークの技術は、大手キャリアを含めて大きな需要が見込まれています。

通信ネットワークの仮想化は、5G時代の世界各国の通信キャリアにとっても悲願の課題。処理能力の懸念から「時期尚早」と判断する会社もありますが、先行した楽天モバイルが次世代ネットワークの構築に成功するのか、投資に見合った貧弱な通信網ができるだけなのか、これからが勝負になります。

携帯電話ネットワークの歴史

ノキア、エリクソン

20世紀の世界の通信機器市場をけん引してきたのは、北欧の2社、フィンランドのノキアとスウェーデンのエリクソンです。

ノキアは、モトローラの通信インフラ部門やアルカテル・ルーセントなど、米国系企業の買収で巨大化してきました。一方のエリクソンは、経営破綻したノーテルネットワークスの無線インフラ部門を買収した歴史があります。

アメリカはモトローラ

かつて1980年代の日米通商摩擦で、アメリカ政府の対日圧力によって日本の通信機器市場を切り開いたのが「政商」と呼ばれたモトローラとノーテルでした。また仏アルカテルと合併する前の米ルーセントは米通信大手のAT&Tの流れをくみます。米国名門のベル研究所を傘下に持ち、米政府を突き動かすための人脈は豊富とされます。

ファーウェイの台頭

米国の通信企業の血筋を引いて世界の通信機器メーカーのトップを走ってきた北欧2社に対抗する勢力がファーウェイです。それに中国ZTEと韓国サムスン電子が、5Gの通信設備をめぐって激しく追い上げます。

各国の通信キャリアのインフラを担う基地局ベンダーの勢力図は、国ごとに偏りがあります。例えば、米国市場は前出の北欧2社がほとんどを占め、ファーウェイ製品は締め出されています。当然、中国ではファーウェイとZTEのウエートが高く、韓国ではサムスン電子のシェアが高くなっています。

サムスンが加わる

こうした勢力図は5Gの設備投資でどう変わるのでしょうか。まず動きがあったのは米国市場です。2018年からベライゾンとAT&Tは、5Gを固定回線の代わりに使うFWA(固定無線アクセス)サービスを始めましたが、この基地局のインフラに、エリクソンとノキアが選定され、さらにサムスン電子が初めて加わりました。

携帯電話システムの世代交代の流れ

1987年:1G(第1世代)

ユーザーは一部の特権階級層携帯は高嶺の花だった

1987年4月、NTTは携帯用の電話機802型を発売し、携帯電話の時代が幕を開けました。すでにNTTは、1979年にアナログ方式(1G)の自動車電話サービスを開始しており、携帯電話サービスはそれを発展させたものでした。契約の際、初期費用として保証金20万円、工事負担金(設備料)7万2000円、契約料800円が必要で、個人が契約するには高価でした。

1991年

小型化で本格的なモバイルコミュニケーションの時代がスタート

1991年4月、超小型化携帯電話と話題になったムーバシリーズが発売されました。重量は802型の3分の1以下にまで軽量化されました。契約の際の初期費用、通話料などが値下げされたことで、この頃から契約台数は爆発的に増えていきました。ムーバDは当時最も薄く厚さ約2センチメートル、ムーバNは市場に投入された初めての折りたたみ式で、話題となりました。

1993年 2G(第2世代)

ついにデジタル化一般への普及期

1993年3月末、NTTドコモは東京地区でPDC方式のデジタル携帯電話サービス(2G)をスタートさせました。翌1994年4月になると、端末の「お買い上げ制」が導入され、それまでレンタル契約のみであったのが購入できるようになりました。これをきっかけに、ユーザー獲得のために各携帯電話機メーカーの開発競争が始まり、個性的なデザインの機種が次々と投入されるようになりました。

1998年 2.5G(第2.5世代)

進歩するデジタル技術 2Gの改良版

1998年7月、KDDIはcdmaOne方式を採用したサービスをスタートさせました。2Gよりも通信速度が速く肉声に近いという特徴があり、2.5Gと呼ばれます。

1999年 iモード登場

iモードスタートでモバイルマルチメディア時代の到来

1999年2月、NTTドコモのiモードがスタートしました。メールのほかに銀行振り込みやチケット予約などができ、それまで通話のみの機能であった携帯電話に、情報端末としての役割が加わりました。

2000年 カメラ付き登場

カメラ付き携帯電話はサービスの幅を大きく広げた

2000年10月、J-フォン(現ボーダフォン)からデジタルカメラを内蔵した携帯電話が発売されました。「写メール」が若者を中心に受け、その後カメラ内蔵は携帯電話の必須機能となりました。

2001年 3G(第3世代)

電話の域にとどまらない高度な情報端末へ

2001年10月、NTTドコモはW-CDMA方式を採用した「FOMA」をスタートさせました。大容量の高速データ通信が可能で、3Gと呼ばれました。その後、KDDIは2002年4月にCDMA2000方式で、J-フォンは2002年10月にW-CDMA方式でそれぞれ3Gサービスを開始しました。

各社はテレビ電話や音楽のダウンロードサービスなどを充実させ、携帯電話は情報端末としての性格を強めました。例えばNTTドコモの「iモードFeliCa対応携帯電話」(おサイフケータイ)は電子マネー「Edy」やクレジット機能「iD」などのアプリケーションをダウンロードし、設定・申し込みをすることで、携帯電話を財布代わりに利用できるシステムを開発しました。